治療費は高額なの?

低身長の治療によく聞く「成長ホルモン」は、よく高額だといわれます。高額って、どのくらい高額なの?と、不安に思いますよね。手術のように一時的な出費であるならばまだ良いのですが、継続して治療していくのは高額を重ねて大変な金額になります。しかしそこで諦めてはいけません。成長ホルモンを投与しなければいけない子供を支援する制度があるのです。もちろん高額なものをあっさりと援助はしてくれないので、一定の基準を満たした場合になります。そのあたりの制度を含めたことは、成長ホルモン治療を見据えた時から調べていきたいですね。

 

高額っていくらかかるのか?

高額といってもいくらかかるのでしょうか。きっと、高額でもいいから成長ホルモンを!と思う親御さんもいらっしゃるはずです。では、小児慢性特定疾患などの助成制度が適用されなかった場合の金額を考えてみましょう。費用の70%が各種健康保険負担分とします。高額療養費制度助成分があり、その他が自己負担額になります。想定するのは9歳の身長115cm体重17kgで週6回の投与。通院は月1回。前年度所得税年額が140001円以上の家庭の場合、月々約82,430円で年間にすると約646,890円となります。これは一月だけでも大変な金額ですが、何年も年間これだけかかると、一般家庭としてはかなりキツイですよね。助成を受けることができると、月々もかなり負担額が減ってきます。月々は5,750円、年間にすると69,000円となります。全体の割合としては、各種健康保険負担分70%、小児慢性特定疾患研究事業による公費負担分、その他が自己負担になります。

なぜ検査で適用されるようにと気を使うのかは、ここからきています。

 

小児慢性特定疾患治療研究事業とは?

高額な成長ホルモン治療の助成をしてくれるという「小児慢性特定疾患治療研究事業」ですが、ちょっと名前だけではピンとこないですね。研究事業が助成してくれるの?と疑問に思うかも。これは国が設けいている事業で、成長ホルモンが分泌されないなどという疾患は大抵原因や根本的治療が分からない難病であることから、患者のデーターを同意書を元に使用して研究をするという目的があります。患者としてはデータを提供して、難病と呼ばれる疾患などが解明されるよう協力するのです。その研究結果は自分の治療に役立って行くかもしれないし、未来の子供達に役立って行くのかもしれません。小児慢性特定疾患というのは低身長に限らないのですが、一定の基準を満たした場合に適応される医療助成制度です。有効期間は一年間で毎年申請が必要になります。申請には毎回検査結果や医師の意見書などが必要となります。また申請しても認定されるのに時間がかかるので、何ヶ月か早めの申請体制が必要になります。

書類や手続きばかりでお役所だなという感想を持つ方も多いですね。しかし、この補助を受けることができる基準は相当に厳しく、喘息などでも入退院を繰り返す子供などは適用になると本当に家計が助かります。成長ホルモンなどは最初から高額だとわかっていることなので、手間はかかってもぜひ承認に向けて親御さんは動いて見ていただきたいと思います。

 

助成が受けられない場合は?

成長ホルモン治療を受けるには高額であることから助成を受けることが前提になって話が進むことになると思います。が、承認されるのは全員ではなくごくわずかです。もちろん通常の保険診療でも治療は受けることができるので、その場合は高額療養費制度を利用することになります。これは一定の金額を超えた治療費を申請することで戻ってくるというものです。難点は、最初に自分のお財布に申請前の資金が入っていなければならないところですね。

自治体によっては乳幼児医療助成制度や義務教育就学児童医療助成制度などがあって助成してくれる可能性もあります。その自治体の助成制度は調べる価値がありますよ。